自動車のリコール制度!自分の車がリコールになったらどう対応すれば良いの?



ここ最近、ニュースなどでもよくエアバックのリコールが取り上げられています。しかし、中には「リコールって何?」っと言葉の意味がわからない方も多いと思います。

今回は、そんな今更聞くのは恥ずかしいけど、きちんと知っておきたいリコール制度についてのご紹介です。

自動車のリコール制度

リコールとは?

リコール制度とは、設計・製造過程に問題があったために、自動車メーカーが自らの判断により、国土交通大臣に事前に届出を行い、対象となるクルマを回収し無償で修理をして、事故・トラブルを未然に防ぐ制度です。

自動車に関する修理のことをリコールと思っている方も多いと思いますが、自動車に限定された言葉ではなく、電化製品などあらゆる製品においてもリコールが適用されます。

リコール対象車かどうかを調べるには?

一般的に、車がリコール対象だった場合自動車メーカーから近くの販売店経由でハガキ通知が来ることがほとんどです。

ただし、引っ越しの際に住所変更登録をされていない場合や何度も住所を転々とされている方などはリコール通知が届かない場合があります。

また同じ車でも、年式やグレードが異なる場合などリコール対象から外れているケースもあります。

通知は来ていないけど、自分の車がリコール対象かどうか知りたい場合に最も便利なのが、国土交通省の「自動車のリコール・不具合情報検索システム」です。

1993年以降に届け出されているリコール情報であれば、自動車の車名、型式、届出日を入力することで検索できます。

また、国土交通省の「自動車不具合ホットライン」に電話しても、リコールかどうか調べることができます。

その他、自動車メーカーのサイトでも調べることができますので、自分の車がリコール対象かどうか調べてみても良いと思います。


リコールとサービスキャンペーンどう違うの?

自動車に多く使われているリコールですが、日本では自動車に関して「リコール制度」という制度が設けられ、道路運輸車両法によって法律で明記されています。

その道路運輸車両法では「自動車の構造・装置又は性能が自動車の安全上、保安基準に適合しなくなる恐れがある状態、または適応していない状態で、原因が設計又は制作の過程にある場合に、その旨を国土交通省に届け出て自動車を回収し無料で修理する」となっています。

裏を返せばこの道路運送車両法の保安基準に規定されている箇所以外の不具合や欠陥についてはリコール対象にならないことになります。

このような場合、メーカーは「改善対策」や「サービスキャンペーン」という名称で、保安基準に該当していない箇所でも設計や製作の過程での不具合であれば適切に改善・修理を行います。

リコール対象車だった場合どうすれば良いの?

自分の車がリコール対象車だった場合、最寄りのディーラーに問い合わせをして、早めの修理を行いましょう。

ただリコール届出してすぐの場合、問い合わせが殺到していてすぐに修理ができなかったり、部品の供給が間に合ってなかったりするので確認が必要です。

リコール対象になっているからといってすぐに故障するわけではありませんが、そのまま放置していると重大な事故や不具合を起こす可能性もあります。

リコール対象車は新車・中古車問わず修理費用などが無料なので、車を安全に運転するためにも、早めの対応を心掛けましょう。


まとめ

自動車だけでなくその他の製品についても、日頃からリコールについて新聞やニュースでアンテナを張っておき、通知が来た場合落ち着いて対応できるようにしておきましょう。

一歩間違えれば重大事故に発展するケースもありますので、リコール通知が来て面倒くさいからと放置しないで、きちんと修理を受けましょう。